NHKスペシャル「新エネルギー覇権争奪戦」

NHKスペシャル「新エネルギー覇権争奪戦～日本企業の闘い～」をご覧になった方も多いと思います。

東日本大震災で被災した自治体に、米国のベンチャー企業が太陽光発電で進出するという話をスタートに、被災をきっかけに日本企業（主に日立）や海外の企業が、新エネルギーに基づいたスマートシティ建設をすすめる様子が描かれました。

いくつかの企業の取り組みが紹介されましたが、日本では日立（および同社とともにスマートシティ建設を進める複数の企業群）が、海外ではGE（米国）、LG（韓国）などが中心でした。

被災地の復興のために新エネルギーが活用され、スマートシティが生まれるのは問題ないと思うが、番組を観ながら気になったのは、日本の国としてのエネルギー政策が、これらの動きを後押しする形になっているのか、企業や自治体任せになり、日本企業の技術が復権する機会をみすみす見逃すことになっていないか、でした。

国としてのエネルギー政策の方向と予算、海外との連携を考えて欲しい、という想いが残りました。